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新しい個を育む人材観

by tensyoku on 2016年3月1日

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富士ゼロックス総合教育研究所は経済経営雑誌の情報発信に先立って、「新しい個を育む人材観」を公にし、これからの会社員にとって必要なのは「新しい個」の確立だと説きました。

そこで新しい個とは、市民感覚、他者尊重、自己確立、自己表現という四つの要素を身につけ、それに対して行動できる人材といったほどの意味となります。

そういった人材が身につけている思考・行動様式は、およそ次のようになります。

・こだわりなく、どんな人も人間として受容できる

・異なった考え方を総合的に受け止め、対応できる

・人と共感でき「より深く」人間関係を築くことができる

・その場の”思い”に惑わされず、現実的な課題中心になれる

・自分らしい人生哲学や使命感のもとに、自発的に行動できる

・現実や事実を、より客観的に認識できる

・言動の中に、自分らしい独自性や独創性が発揮できる

・精神的に充実し、自然体でこだわりのない行動がとれる

・自由な意志で選択し、自分の責任において行動できる

・日常性においても、感動を素直に見い出す感受性がある

・人間として大切な基準を自分の中に持ち、行動できる

・広く地球規模の幸福につながるビジョンを持ち行動できる

こういった要件を読んで深く実感することがあります。「人が見える」ということです。

会社人間や働きバチという言葉からはイメージできない躍動する人たちの姿が、「新しい個」にはよく見えます。

「個立」という用語を生み出し、個人として自立することの必要性を説く「新しい個の確立」論は、経済同友会でもその重要性を指摘しています。

しかしそこでの論調は、サラリーマンからすると、まれに見る厳しさとなっています。

現在の日本の企業においては、組織が個人を取り込み、また個人は組織に大きく依存しすぎているように思えます。

個人は組織から主体的に独立すべきです。逆に言えば、組織は個人を突き放す必要があるのです。

個人の組織への埋没・依存は、決して個人の望む姿ではありません。

たとえば、一般的に欧米と日本で社員の企業への満足度を比較調査すると、欧米のほうが日本よりも高くなる傾向があります。

その理由は、欧米では基本的に自分がハッピーな組織でしか働かないし、現に労働の流動性を支える社会も存在しています。

一方、労働の流動性の低い日本では、「満足しているわけではないが、とにかく長く勤めればリターンがある」という個人の組織に対する甘えや、退職金、福利厚生などの制度の存在がそれを支えているように思えます。

しかし、社会の中で企業は個人にとって選択肢の「ワンオブゼム」であることを、個人も組織も改めて認識しておく必要があります。

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